いまさらながらジェネリックとは

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ジェネリック医薬品は本当に安いか

新発もジェネリックも安全性は同じ

薬というものには、病気を治療するという役目がありながら、副作用というリスクもつきものです。新薬にしろ、ジェネリックにしろ、副作用ではないかと思えるような症状があらわれた時には、必ず医者か薬剤師の先生に相談してみましょう。副作用があった場合には、国による「医薬品副作用被害救済制度」という制度も整えられています。
日本でのジェネリックの普及率は7割ほどだそうですが、海外はもう少し進んでおり、アメリカでは9割がジェネリックだそうです。WHOでもジェネリックの積極的な使用を提唱しているそうです。日本も医療費を少しでも抑えていこうと、2020年までには、8割以上にするべくジェネリックを広める活動を行っています。

医療費削減のために

医療費は、私達が医療機関で払うお金の他に、国民健康保険や健保組合による保険料負担と、国と地方に納められる税金からとで賄われています。少子高齢化の日本において、医療費は年々増えていっていると言われており、年間42兆円を超えているそうです。しかもその医療費の中での薬剤費は2割にのぼると言われています。薬剤費の中の新薬をジェネリック医薬品を使うようにしていけば、それだけで医療費が1・5兆円も安くなるのだそうです。自分自身のお財布が軽くなるだけでなく、国の医療費負担も大きく抑える事ができるというわけです。なので、地方自治体や会社の健保組合でもジェネリックを使うように通知したりしているところもあるそうです。上手に使って日本国民全体の医療費削減につながると良いですね。


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